間接金融が中心だった過去

間接金融が中心だった頃、個人が銀行などに預けたお金は、企業に対して設備投資の資金や資金繰りを行うための資金として融資されたり、あるいは個人に対して住宅ローンとして融資されていました。この場合、企業に貸したお金がきちんと返済されるかどうかというリスクは銀行が負っています。銀行に預金する個人の資金は必ず保護されています。そして個人は預貯金をしていれば、一定の金利を得ることができます。この間接金融のしくみは今後もなくなることはないでしょうが、より直接金融のしくみに与する個人が増えていくことは避けられないでしょう。

また間接金融が中心だった頃には、金融機関の活動に対しても様々な規制があり、実質的に金融機関間での競争は制限されていました。このことが、金融機関が過当に競争することを防ぎ、金融機関は保護されていたともいえるでしょう。これがいわゆる日本の金融機関が護送船団方式であるといわれた理由です。またそのことによって、生活者である個人もまた画一的に保護されることとなりました。ですから、金融機関を選択するのに、どこを選んでも同じということがいえたのです。

ですからこの頃の銀行は、利便性を高めるためにいかに人口集中地域に支店をつくるかを競ったものです。そしてこうした時代には、金融商品を選ぶ際にも、それを販売する金融機関が健全に経営されているかどうか、あるいは金融商品の安全性を自分で十分にチェックすることもたいして必要なかったのです。その代わり、私たちの受け取っていた利息は、銀行が先に利ざやを抜いた残りから支払われていました。

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企業がどれほど業績を上げようと、銀行に預金している個人には関係のないことだったのです。間接金融のしくみは、経済が成長していく過程では非常にうまく機能したといえます。誰もが安心して銀行を活用し、誰もが等しく利益を得ることができたのです。しかし、本当は、そのお金を直接、業績のよい企業に投資していれば、より多くの利益を得ることができたわけです。

日本が成熟化社会に向かい、これまでの間接金融中心のしくみを維持していくことは難しくなっています。また金融に対する情報がたくさん行き交い、多くの人が金融に対する知識を持つようになると、直接金融の世界に駒を進める人はどんどん多くなってきました。

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